2009年10月01日
『ハリスのふるさとを訪ねて』
今回の『Avest-Eコラム』では、当ファンドの運用委託先である米ハリス・アソシエイツ社（以下ハリス社といいます）についてご紹介させて頂きます。
現在のハリス社は1976年にシカゴに設立されましたが、その歴史は1948年まで遡ることができます。アーヴィング・ハリス（Irving B. Harris）という人が彼の兄弟と営んでいた家業のトニ・ホーム・パーマネント・カンパニー（Toni Home Permanent Company）という会社を、髭剃りのブランドとして有名なジレット・セーフティー・レザー・カンパニー（Gillette Safety Razor Co.）に売却したところから始まります。彼はこの売却資金に加えて家族や友人からの資金を募り運用に乗り出しました。結果は、皆さんがご覧になっているとおりの大成功を収めます。その後、優秀な人材を雇い後のハリス社の礎を築きました。ジレットは現在ではP&Gの１つのブランドとして残っているだけで会社としては無くなってしまいましたが、ハリス社は未だに歴史を刻み続けています。栄枯盛衰を感じますね。
カゴに行ってみると、いたるところにHarrisの名前がつけられているのに気がつきます。実はアーヴィング・ハリス（Irving B. Harris）という人はビジネスで成功しただけではなく、慈善家としても多大な名声を博しました。生まれ育ったところはミネソタ州のセントポールというところですが、彼の仕事の多くはイリノイ州のシカゴに見られます。言わずと知れた、オバマ大統領の本拠地ですね。また、コロラド州のアスペンでも芸術に関する多大な貢献がありました。特に、子供たちへの教育と芸術に熱心に取り組んだようです。有名なところでは、ハリス・シアターとして親しまれているJoan W. and Irving B. Harris Theater for Music and Danceやシカゴ大学に設置されたハリス・スクール（The Irving B. Harris Graduate School of Public Policy Studies）などがあります。また、非営利の公共放送局であるWTTWを設立したり、子供達のための基金や小児の発達に 関する研究機関のErikson Instituteの設立など多くの慈善事業に関わってきました。ハリスさんはシカゴの名士だったんですね。昔の実業家は徳のある方が多かったのでしょうか。見習いたいものですね。
ハリス・シアター：写真の左側の建物です。
（Joan W. and Irving B. Harris Theater for Music and Dance）
出所：Wikipedia
話を現在のハリス社に戻します。1976年に6人のパートナーで設立、その後1980年代初頭に機関投資家からの運用を受託、1990年代にはアメリカのミューチュアルファンドを代表するオークマーク・ファンドをローンチ、1999年には海外顧客の資金を受託、2000年にはオフショアファンドをローンチしています。 「優れた運用結果を生むためには、一貫した投資哲学、調査へのこだわり、そしてなによりハイレベルな顧客サービスが求められる。」という考えを念頭に今までも、そしてこれからも取り組んで行きます。ハリス社に ご期待を！！！
以上
≪当ファンドに係るリスク≫
当ファンドは、主に海外の株式を実質的な投資対象としますので、組入れた株式の価格の下落や、組入れた株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いませんので、為替の変動により損失を被ることがあります。 したがって、投資家のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失はすべて受益者に帰属します。
- ■株価変動リスク
- 株式市場が国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け下落するリスクをいいます。株式の実質組入比率は原則として高水準を維持しますので、株式市場が下落した場合には当ファンドの基準価額が下がる要因となります。ファンドが投資する企業が業績悪化や倒産等に陥った場合、その企業の株式の価格は大きく下落し、当ファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。
- ■金利変動リスク
- 金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落します。また、金利水準の大きな変動は株式市場に影響を及ぼす場合があり、当ファンドの基準価額の変動要因となります。
- ■信用リスク
- 発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、債券等の利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなるリスク（債務不履行）をいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、株式ならびに債券およびコマーシャル・ペーパー等の短期金融商品の価格は下落し（価格がゼロになることもあります。）、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。また、発行体の格付変更に伴い価格が下落するリスクもあります。
- ■カントリーリスク
- 一般に、有価証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制等の要因によって影響を受けます。その結果、当ファンドの投資対象有価証券の発行国の政治、経済、社会情勢等の変化により、金融市場が混乱し、資産価格が大きく変動することがあります。
- ■為替変動リスク
- 外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落した場合（円高の場合）には、円ベースの資産価格は下落します。 当ファンドでは、外貨建資産について原則として対円での為替ヘッジを行いません（ただし、対米ドルでは、日本円以外の通貨に係る外国為替予約取引を行うことがあります。）ので、日本円と日本円以外の通貨間の為替相場の変動により、基準価額が大きく変動することがあります。
※上記はファンドのリスクの一部をご説明したものです。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
≪当ファンドに係る手数料等について≫
投資信託には、お申込み及びご換金（解約）時にお客様に直接ご負担いただく費用と、投資信託の保有期間中に信託財産から間接的にご負担いただく費用との合計額がかかります。当該手数料等の合計額については、投資家のみなさまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
- ◆お申込みおよびご換金（解約）時に直接ご負担いただく費用
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お申込み手数料 取得申し込み受付日の翌営業日の基準価額に、1.05%（税抜1.0%）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社へお問い合わせください。ご換金（解約）手数料 ご換金（解約）手数料はありません。 信託財産保留額 解約請求受付日の翌営業日の基準価額に1.0%の率を乗じて得た額とします。 - ◆投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
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信託報酬 ファンドの純資産総額に年1.365%（税抜1.3%）の率を乗じて得た額とします。 監査費用 ファンドの純資産総額に年0.00525%（税抜0.005%）の率を乗じて得た額とします。
※ただし、年42万円（税抜き40万円）を上限とします。
監査費用は監査法人との契約により変更になることがあります。その他の費用 ①有価証券売却時の売買委託手数料、②先物・オプション取引などに要する費用、③資産を外国で保管する場合の資料、④為替ヘッジに伴う費用 等 - ◆課税関係
- 当ファンドは、課税上は、株式投資信託として取り扱われます。 原則として、個人の受益者については、収益分配時には普通分配金に対して課税され、ご換金（解約）時および償還時には解約価額および償還価額から取得費（申込手数料および当該申込手数料にかかる消費税相当額を含みます。）を控除した差益（譲渡所得）に対して課税されます。
- ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手数料等及び税金」をご覧ください。
- 本資料は、朝日ライフ アセットマネジメント（以下、当社といいます）が、情報提供を目的として作成したものであり、特定の有価証券等の勧誘を目的としたものではありません。
- 本資料は当社が信頼できると判断した情報を元に、十分な注意を払い作成しておりますが、当社はその正確性や完全性をお約束するものではありません。
- 本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
- 本資料中で個別の銘柄や企業名について記載することがございますが、本資料は個別の銘柄・企業を推奨するものではありません。
- 本資料に記載されている内容は、今後予告なしに変更することがあります。
- 最終的な投資決定はお客様ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。
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- 2009/10/01 米国の景気対策に米経済はどのように反応するでしょうか？
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