【投資リスク】

ファンドは値動きのある有価証券等を投資対象としますので、組入有価証券等の値動きなどの影響により、基準価額が下落することがあります。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、これを割り込むことがあります。ファンドは預貯金と異なります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。

≪株価変動リスク≫

企業の経営・財務状況の変化、国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて株価が下落した場合には、ファンドの基準価額が下落する要因となります。ファンドが投資している企業が業績悪化や倒産等に陥った場合、その企業の株価は大きく下落し、ファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。

≪為替変動リスク≫

一般に外国為替相場が対円で下落した場合（円高の場合）には、外貨建資産の円ベースの資産価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

≪信用リスク≫

ファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、それらの価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

≪カントリーリスク≫

一般に、有価証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制等の要因によって影響を受けます。その結果、ファンドの投資対象有価証券の発行国の政治、経済、社会情勢等の変化により、金融市場が混乱し、資産価格が大きく変動することがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

【手続・手数料等】

≪ファンドの費用≫
◆投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料	購入価額に3.15％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額 ※詳しくは、販売会社へお問い合わせください。
信託財産留保額	換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額

◆投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用 （信託報酬）	ファンドの日々の純資産総額に年1.89％（税抜1.8％）の率を乗じて得た額
その他 費用・手数料	以下の費用などがファンドから支払われます。これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 ・ファンドの監査費用（ファンドの日々の純資産総額に年0.00525％（税込）の率を乗じて得た額。ただし年42万円（税込）を上限とします。 ・有価証券売買時の売買委託手数料 ・先物・オプション取引等に要する費用 ・資産を外国で保管する場合の費用

ファンドの費用（手数料等）の合計額については、受益者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

≪税金≫

・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時期	項目	税金
分配時	所得税および地方税	配当所得として課税 普通分配金に対して10％
換金（解約）時 および償還時	所得税および地方税	譲渡所得として課税 換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して10％

課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

上記は、平成23年10月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、上記の内容が変更される場合があります。

法人の場合は上記とは異なります。

税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

• 本資料は、朝日ライフ アセットマネジメント（以下、当社といいます）が、当ファンドに係る情報提供を目的として作成したものであり、法令に基づく開示資料ではありません。
• 当ファンドは価格変動リスクや流動性リスク等を伴う証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）ので、市場環境等によって基準価額は変動します。したがって投資元本は保証されているものではありません。運用による損益はすべて投資家のみなさまに帰属します。
• 本資料は当社が信頼できると判断した情報を元に、十分な注意を払い作成しておりますが、当社はその正確性や完全性をお約束するものではありません。
• 本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
• 本資料中に特定の有価証券（個別会社名）について記載することがありますが、本資料は特定の有価証券（個別会社名）を推奨するものではありません。また、当ファンドにおいて当該有価証券の今後の保有をお約束するものではありません。
• 本資料に記載されている内容は、今後予告なしに変更することがあります。
• ファンドの取得の申し込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容についてご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
• 当ファンドは、金融機関の預金または保険契約ではありませんので、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合は、投資者保護基金による支払いの対象にはなりません。