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ご投資に係るリスクや費用等について

朝日ライフ日経平均ファンド にぃにぃGo

■基準価額 (2010/07/30 現在)

基準価額(円) 前日比(円) 純資産(百万円)
6,130 -103 2,941
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当ファンドをお申込みされる投資家のみなさまは、あらかじめ下記の事項および投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

当ファンドに係るリスク

当ファンドは、主に国内の株式を実質的な投資対象としますので、組入れた株式の価格の下落や、組入れた株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。

したがって、投資家のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失はすべて受益者に帰属します。

当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価変動リスク」、「金利変動リスク」、「信用リスク」、「価格乖離リスク」などがあります。

株価変動リスク

株式市場が国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け下落するリスクをいいます。株式の実質組入比率は原則として高水準を維持しますので、株式市場が下落した場合には当ファンドの基準価額が下がる要因となります。ファンドが投資する企業が業績悪化や倒産等に陥った場合、その企業の株式の価格は大きく下落し、当ファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。

金利変動リスク

金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落します。また、金利水準の大きな変動は株式市場に影響を及ぼす場合があり、当ファンドの基準価額の変動要因となります。

信用リスク

発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、債券等の利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなるリスク(債務不履行)をいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、株式ならびに債券およびコマーシャル・ペーパー等の短期金融商品の価格は下落し(価格がゼロになることもあります。)、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。また、発行体の格付変更に伴い価格が下落するリスクもあります。

価格乖離リスク

当ファンドは、日経平均株価の動きに連動する投資成果を目指して運用を行いますが、その実現が困難となる以下の要因が存在します。

  • 日経平均株価の構成銘柄を全て組入れない場合があること
  • 株式配当金の受取り、信託報酬およびファンドの監査費用等の控除による影響
  • 運用の効率化を図るため株価指数先物取引等も活用することから、現物と先物の動きが連動していない場合の影響
  • 株式または株価指数先物取引等の流動性が低下した場合における売買対応の影響
  • 追加設定・解約に伴う株式の買付、売却のタイミング差による影響
  • 株式売買委託手数料および先物取引等に要する費用等を負担することによる影響
  • 株価指数先物取引等を含めた実質的な株式の組入比率が、ファンドの純資産総額の100%とならない場合の影響 等

上記の「株価変動リスク」、「金利変動リスク」、「信用リスク」、「価格乖離リスク」はファンドのリスクの一部をご説明したものです。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

投資信託説明書(交付目論見書) (1,505KB)

  • 本資料は、朝日ライフ アセットマネジメント(以下、当社といいます)が、当ファンドの運用の内容やリスク等を説明するために作成したものであり、法令に基づく開示資料ではありません。
  • 当ファンドは価格変動リスクや流動性リスク等を伴う証券等に投資します(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)ので、市場環境等によって基準価額は変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。運用による損益はすべて投資家のみなさまに帰属します。
  • 本資料は当社が信頼できると判断した情報を元に、十分な注意を払い作成しておりますが、当社はその正確性や完全性をお約束するものではありません。
  • 本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
  • 本資料に記載されている内容は、今後予告なしに変更することがあります。
  • ファンドの取得の申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容についてご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
  • 当ファンドは、金融機関の預金または保険契約ではありませんので、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合は、投資者保護基金による支払いの対象にはなりません。