ALAMCO 日本株配当好循環ファンド

(資産成長型)
(年4回決算・予想分配金提示型)

追加型投信/国内/株式

NISA 成長投資枠対象

デフレからの脱却!!

日本経済はデフレから
インフレの時代へ

この経済環境の変化を追い風にすべく 新たな戦略で
配当の好循環を狙います
株価が上昇しても
高配当利回りが維持される
「配当の好循環」に注目!

配当利回りが高い+配当成長率が高い(累進配当)

当ファンドは、配当利回りが高くかつ、配当成長率が高い(累進配当)銘柄でポートフォリオを構築。だからこそ、株価が上昇しても、その後の増配によって高い配当利回りが維持される「配当の好循環」が期待できると考えています。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

単なる高配当ではない!「配当の好循環」を狙う運用

高配当利回りかつ
高配当成長
さらに
累進配当

東証の「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応策」の開示要請(2023年3月)後の3年間について、日経平均採用銘柄を配当利回りと配当成長率で4つに分けて平均リターンを比較。

日経平均採用銘柄を配当利回りと配当成長率で4つに分けた平均リターンの比較図

ピンチアウトで拡大してご覧になれます

  • (注1)2023年4月から2026年3月までの分析。
  • (注2)数値は、2023年3月末、2024年3月末、2025年3月末で各象限の銘柄群(無配および配当成長率が計測できない銘柄は除く)を決定し、銘柄群の平均リターンを計測。
  • (注3)日本経済新聞社およびその他各企業公表資料等を基に当社にて作成。

上記は一定の条件下での試算の結果であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

ダウンサイドリスクに強い! 株価下落時にも配当が下支え

配当による下支え
によって
下値が限定的

高配当利回りかつ持続的に配当が成長している銘柄でポートフォリオ構築することで、株式市場の下落時にも配当による下支えによって下値が限定的となり、日経平均株価と比べてポートフォリオの下落率が小さくなる傾向が見られます。

① 株式市場上昇時の騰落率

グラフ図

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日経平均株価と比べてポートフォリオの下落率が小さくなる傾向に

② 株式市場下落時の騰落率

グラフ図

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  • (注1)分析期間は、2021年4月~2026年3月です。
  • (注2)日経平均株価の月間騰落率がプラスの月(①図)、マイナスの月(②図)の月平均リターンを計算しています。
  • (注3)配当込みリターンでの比較です。
  • (注4)配当好循環は、想定されるコストである取引コスト(12bp)・信託報酬(66bp)を控除した後のリターンです。
  • (注5)日本経済新聞社およびその他各企業公表資料等を基に当社にて作成。

上記は一定の条件下での試算の結果であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

ご参考 ポートフォリオシミュレーション <日経平均株価との比較>

グラフ図

ピンチアウトで拡大してご覧になれます

  • (注1)分析期間は、2021年4月~2026年3月(過去5年間)です。
  • (注2)配当込みリターンでの比較です。
  • (注3)配当好循環は、想定されるコストである取引コスト(12bp)・信託報酬(66bp)を控除した後のリターンです。
  • (注4)日本経済新聞社およびその他各企業公表資料等を基に当社にて作成。

上記は一定の条件下での試算の結果であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

NISA成長投資枠に対応! 資産成長型
年4回決算・予想分配金提示型

ALAMCO日本株配当好循環ファンドは NISA成長投資枠対象
ファンドです
ニーズに合わせて
お選びください

出来るだけ資産を
増やしたい

複利効果を期待し長期保有で
資産の成長を優先したい方

決まったタイミングで
分配金をもらいたい

生活の足しになるお金を定期的に
受け取ることを優先したい方

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  • 当ファンドの投資リスクについては、投資信託説明書(交付目論見書)記載の「投資リスク」をご覧ください。
  • 当ファンドに係る費用等については、投資信託説明書(交付目論見書)記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないこともあります。また、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

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日経平均株価
(以下、「日経平均」という)
について

日経平均は、東京証券取引所プライム市場に上場する225銘柄を選定し、その株価を使って算出する価格平均指数です。「日経平均」は、株式会社日本経済新聞社(以下、「日経」という)によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日経は、「日経平均」自体及び「日経平均」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。「日経」及び「日経平均」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日経に帰属しています。当ファンドは、委託会社の責任のもとで運用されるものであり、日経は、その運用及び本件受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。日経は、「日経平均」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日経は、「日経平均」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

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